レインズは一般人でも見られる?売主が自分の物件を確認する方法【現役宅建士が解説】

レインズを一般人が見る方法のイメージ 売却の基礎知識

「レインズという不動産のデータベースがあるらしい。自分でも見られないのか」——売却や購入を考え始めた方から、よくいただく質問です。

結論から言うと、レインズを一般の方が直接検索することはできません。会員資格が宅地建物取引業者に限られているためです。

ただし、売主には公式に用意された確認手段があります。この記事では、なぜ一般公開されていないのか、そして一般の方がレインズの情報に触れる3つの方法を、実務の視点から解説します。

レインズは一般人でも見られるのか?

見られません。レインズ(REINS)は国土交通大臣から指定を受けた不動産流通機構が運営する、不動産会社間の物件情報システムです。ログインできるのは会員である宅地建物取引業者だけで、一般の方向けの検索画面は存在しません。

インターネットで「レインズ ログイン」と検索すると各流通機構のログイン画面は出てきますが、IDが発行されるのは宅建業者のみです。一般の方がアカウントを作る方法はありません。

レインズの仕組みそのものについては、レインズとは何かで詳しく解説しています。

なぜ一般公開されていないのか?

レインズは、不動産会社同士が物件情報を交換して取引を成立させやすくするための業者間ネットワークとして設計されています。掲載情報には売主の事情に関わる内容も含まれるため、閲覧者を免許業者に限定する建前になっています。

ただ、実務者として付け加えると、この閉鎖性が売主の不利益につながる場面があるのも事実です。情報が業者の中だけで流れる構造は、囲い込みのような問題の温床にもなってきました。だからこそ、売主自身が確認できる仕組みが後から整備されてきた、という経緯があります。

一般人がレインズの情報に触れる方法は3つ

方法① 売主なら「売却依頼主用画面」で自分の物件を確認できる

専任媒介契約・専属専任媒介契約で売却を依頼している売主には、自分の物件のレインズ登録内容をインターネットで確認できる専用画面が用意されています。

確認に必要なID・パスワードは、レインズが発行する登録証明書に記載されています。手順は次の通りです。

  • 不動産会社から受け取った登録証明書を手元に用意する
  • 証明書に記載された二次元コードをスマートフォンで読み取る(またはURLにアクセスして「売却依頼主向けログイン」をクリック)
  • 証明書記載のIDとパスワードを入力してログインする
  • 登録内容・図面の有無・取引状況を確認する

ここで確認すべきポイント(取引状況の区分、図面の有無、補足欄の内容)については、レインズの登録証明書の記事で詳しく解説しています。

方法② 一般媒介でも、機構に問い合わせれば登録状況はわかる

一般媒介契約の物件は専用確認画面の対象外ですが、確認の手段がないわけではありません。東日本レインズでは、機構事務局に問い合わせて本人確認を受ければ、登録状況について回答を得られるとしています(公式サイトのよくあるご質問に明記されています)。中部圏・近畿圏・西日本の各機構が管轄するエリアの場合は、それぞれの事務局に確認してみてください。

「一般媒介だから確認できない」と思い込んでいる方が多いのですが、道は用意されています。

方法③ 買主は、不動産会社経由でレインズを検索してもらえる

物件を探している側の方は、不動産会社に相談すれば、担当者がレインズで条件に合う物件を検索してくれます。ポータルサイトに出ていない物件がレインズには登録されていることもあるため、本気で探すなら業者経由の検索は有効な手段です。

ポータルサイトとレインズの役割の違いについては、ポータルサイト掲載とレインズ登録の違いで詳しく解説しています。

「IDを教えてもらえない」「証明書を渡されていない」場合

売主の方で、確認画面のID・パスワードを受け取っていないという場合、それは登録証明書自体を受け取っていないということです。

専属専任媒介・専任媒介であれば、不動産会社には請求の有無にかかわらず登録証明書を交付する義務があります。渡されていない状態は正常ではありません。対処の手順はレインズの登録証明書の「もらえないときの対処法」で解説しています。

まとめ

  • レインズを一般の方が直接検索することはできません。会員は宅地建物取引業者のみです。
  • 専任媒介・専属専任媒介の売主には「売却依頼主用画面」が用意されており、登録証明書記載のIDとパスワードで自分の物件を確認できます。
  • 一般媒介でも、流通機構の事務局に問い合わせて本人確認を受ければ、登録状況の回答を得られます。
  • 買主は不動産会社経由でレインズを検索してもらえます。
  • IDや証明書を受け取っていない売主の方は、まず不動産会社に登録証明書を請求してください。

この記事を書いた人

不動産業界で20年以上、今も現場に立ち続けている現役宅建士。宅建士(宅地建物取引士)は国家資格であり、重要事項の説明・契約書への記名押印は宅建士にしかできません。

不動産取引では、物件の法的・心理的な問題点や契約上のリスクを正確に把握することが非常に重要です。宅建士はそのための専門知識と法的責任を持っています。一方、宅建士が関与しない、営業が説明を行い、宅建士が重要事項説明書だけを読み上げるような取引では、重要な告知漏れや契約内容の不備が生じやすく、後からトラブルになっても法的な保護を受けにくいケースがあります。

なお、資格の名称を名乗るだけで免許を持たない悪質なケースや免許貸しのような法令順守をしていない会社もあります。会社のホームページで宅建士が在籍しているか、顔写真付きで掲示されているかなどを確認することが、ご自身と家族を守るためにも必要であると考えます。

現役宅建士
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不動産業界20年超。現役宅建士として、数百件の売買に携わってきました。

「もう少し早く知っていれば」——そんな言葉を、売主からも買主からも何度も聞いてきました。長年の経験で確信していることがあります。それは「ほんの少しの知識の差が、取引の明暗を分ける」ということ。

難しい専門知識は必要ありません。わずかなポイントを押さえるだけで、誰でも安心して納得のいく取引ができます。

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